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環境影響調査への対応

Case Studies解決実績

CASE03

2022/01/27

環境影響調査への対応

担当部署:営業技術部 技術課

環境影響調査への対応

持続可能な社会に向けて

20159月の国連サミットにおいて持続可能な開発目標(略称:SDGs)が採択されました。様々な目標を達成するために各企業では活動を始めています。

私たちの主な顧客である輸送機器や電気部品の業界ではそれよりもずっと前から環境影響調査に取り組んでいます。RoHS指令やREACH規制、紛争鉱物調査やグリーン調達など2000年に入ってから毎年色々な調査が行われています。

活発化する環境影響調査

ところで、皆さんの会社で上記のような調査を担当されるのはどのような部署でしょうか。私たちのお客様は総務課に所属されている方からの調査依頼が多いように感じます。上記のような調査は多くのメーカーで共通の書式を利用しており、同じような書類を多くの取引先に送る必要があるため、事務作業が得意な部署に集まるのかもしれません。

このような調査は新年度に切り替わった5月から6月に調査が集中することが多いのですが、当社の技術課S主任も、毎年の調査期間には次々と送られてくる調査表に記入してメール返送する日々を送っていました。

環境影響調査の意義とは

ある時、添付するデータの入手が間に合わずいつもはメールで行う連絡を電話ですることがありました。そのとき電話口から「この調査は何を確認しているのでしょうね」と少し疲れたような声が聞こえてきました。S主任は特に意識したわけではありませんが調査している物質の影響と、それがどのようなデメリットをもたらすのかを説明したそうです。すると「初めてこの調査がどんなものかわかりました。とても大切なことなのですね」と担当の方の声が少し明るくなったのを感じたそうです。

「環境影響調査」も持続可能に

これからも環境調査は毎年継続して行われることでしょう。一見起伏の少ないルーチンワークに見えますが、その調査の必要性や重要性を知ることで、やりがいを感じることもできるのですね。担当される皆様も、何のための調査なのか疑問をもたれたら遠慮なくお問い合わせください。皆様のモチベーションアップが持続可能な開発目標達成につながっています。ちなみに答える方は、「毎年新しい物質や規定が追加されるので細かいチェックが必要で、全然ルーチンワークではありません」とのことです。